受講率は上がった。それでも、DXの企画を書ける人は出てこない——。
原因は教育の「量」ではなく、教育の「層」にあります。
7年の実績。国内最大級※、31科目・400時間超のDX人材育成プログラム。半日の研修などから体験できます。
※ 国内の大学が社会人向けに提供するDX人材育成の教育プログラム（履修証明プログラム・文部科学省BP認定プログラム等）を対象に、各プログラムが公開する科目一覧・シラバスに記載の授業時間を合計して比較（2026年9月、ADPISA調べ）。ADPISAの時間数は提供可能な科目の標準時間の合計で、外部オンライン講座（Udemy）は含みません。
CHECK
ひとつでも当てはまるなら、それは施策の失敗ではありません。
全社リテラシー教育をやり切った企業が、必ず突き当たる次の壁です。
当てはまった行き詰まりから、効く科目を探せます。
ADPISAは31科目・400時間超の科目群を持ち、御社の困りごとに合わせて科目を厳選し、御社向けの研修として組み立てます。困りごとを選ぶと、科目一覧が候補の科目に絞り込まれた状態で開きます。
REASON
研修会社は学校教育法に基づく履修証明を発行できず、多くの大学は企業ごとの日程・内容の調整に応じません。ADPISAはその両方を満たします。
研修会社には出せない「学修歴」を、
大学には出せない「自社仕様」で。
リテラシー教育の置き換えは狙いません。すでにeラーニングを導入し、その先で行き詰まっている企業の2社目のパートナーです。既存の投資と競合しません。
全社員向けeラーニングの、その次。
大学発のAI対話型学習ツール「CaseGym」は、御社の資料と課題をそのまま教材化します。研修期間が終わったあとも、教材は社内に残り、運用を続けられます。
研修は終わります。
教材は、社内に残ります。
SERVICE
3つの資産は育成の役割が違います。必要な部分だけを使うこともできます。
「何を、何のためにつくるか」を決められる人を、教育プログラム（履修証明対応）と実践研究で育てます。
部門横断で効く科目とCaseGymで、事業部門とIT部門の共通言語をつくります。
動画コンテンツとCaseGymで、視聴して終わりにしない学びを広げます。
全社員のなかで、誰を、どこまで育てるべきか——その設計から、ご一緒します。
※ 割合は目安です。御社の規模や体制に合わせて設計します。
CaseGym
御社の資料と課題を教材にした、大学発のAI対話型学習ツールです。研修のあとも、受講者一人ひとりが自分の都合のよい時間に、納得いくまで問答できます。
CaseGymについて詳しく →CaseGymの受講者画面の例。1. 御社の資料と課題からつくったケース「問い合わせ対応業務の改善」を選び、学習を始めます。
2. 受講者：問い合わせ件数が多すぎるので、チャットボットを導入して件数を減らしたいと考えました。講師（AI）：件数を減らす、という目的は共有できました。ひとつ確認させてください。本当に解くべき問題は「件数が多いこと」でしょうか。それとも「同じ質問が繰り返し来ること」でしょうか。御社の資料では、問い合わせの上位3件が全体の6割を占めていました。この事実は、いまの案にどう影響しますか。受講者：……そう考えると、減らすべきなのは件数ではなく、マニュアルが使われていないことかもしれません。講師（AI）：よい捉え直しです。では、マニュアルが使われていない理由は何だと考えますか。受講者：探しにくいのだと思います。講師（AI）：上位3件のうち2件はマニュアルに手順が載っています。載っているのに使われない、という事実は、探しにくさ以外に何を示しているでしょうか。受講者：マニュアルがあること自体を知らないのかもしれません。案内の仕方を変えれば、チャットボットより先に効果を確かめられそうです。
3. 対話を終えると評価結果が表示されます。総評、押さえられた要点、取りこぼし・誤解、次に伸ばすと良い点が返ります。
※ 実際の CaseGym の受講者画面をもとにした操作イメージです。対話・評価の内容は教材化した資料と受講者の回答によって変わります。
RESULTS
全社の底上げは社内eラーニングやAI教育で進め、生産部門の各業務領域に置いたDX推進の責任者をADPISAで育成。 カリキュラムは自社専用に再構成し、青学キャンパスと自社事業所で実施しています。複数年にわたり修了者を輩出し、各領域の変革を担っています。
DXの本質とは？ ADPISAの受講を通じ、DXの本質は既存業務のデジタル化ではなく、業務そのものを再定義する必要があることだと痛感しました。 業務を可視化し構造的に捉え、課題の本質を整理してシステム要件へ落とし込むという考え方は、現在、大きな学びとなっています。 生産戦略部門 DX推進担当者
若手からミドル層まで、体系的な知識基盤の整備を目的として実施しています。
受託・常駐中心の業務から、価値創造型のIT人材への転換を目的とした実施です。
情報システムは“ツール”ではなく、“価値をつなぐ仕組み”。ADPISAでは、ケーススタディを通して、“情報の引き出し方”や“関係者の巻き込み方”をリアルに学ぶことができました。岡 智博さんアナログ半導体メーカー デジタル推進部門長／ADPISA-M, H（7期生）
大学標準の情報システム学です。コンピュータ・システムの導入では、組織活動全体で捉えることの重要さをはじめとした、企業研修では学べない理論を知ることができました。坪野 恭介さん日本アイ・ビー・エム株式会社（受講時：オリックス・システム株式会社）／ADPISA-M, H（6期生）
ADPISAを受講してから、目の前の業務課題に対して、すぐにソリューションを探すのではなく、「なぜ起こっているのか」を深く見つめる思考習慣がつきました。矢澤 弘美さん株式会社Waris プロダクト戦略マネージャー／ADPISA-M, H（7期生）
受講者の声はこちらにも掲載しています。
資料だけでは分からない講義の内容や受講者の反応を、御社の課題に合わせた半日の研修で体験できます。
ADPISAの中核科目から御社の課題に合うものを選び、社員の方に受講いただきます。
御社の資料と課題を教材にしたCaseGym（AI対話型の学習ツール）をご用意します。
進め方
任意まず講義の雰囲気を知りたい方は11月27日（金）の公開体験会（青山キャンパス・2時間）にご参加いただけます。このページのフォームからご相談ください。
御社の課題と、確かめたい点を一緒に整理し、科目を選びます。
半日（約3時間）の研修を実施します。ご希望に応じてCaseGymも。
OPEN SESSION
青山学院大学 青山キャンパスで、公開体験会を開催します。内容はADPISAの講義を2時間に短縮したものです。
ご担当者さまだけでもご参加いただけます。
※ 定員は仮です。御社向けの体験プログラム（半日研修）のご相談は、日程に関係なく随時受け付けています。
FAQ
現在の教育施策をお伺いしたうえで、どの層に何が不足しているかを一緒に整理します。
候補の科目を決めてからご相談いただくこともできます。科目一覧で科目にチェックを入れて「この科目で相談する」を押すと、選んだ科目がこのフォームに転記されます。
いずれのご希望でも、このフォームからお送りください。3営業日以内に担当者よりご連絡します。
個人で受講をご検討の方は、個人受講のご案内をご覧ください。
体験プログラムは無料です。
3営業日以内に、ADPISA事務局よりご連絡いたします。
お急ぎの場合は adpisa-desk@si.aoyama.ac.jp までお知らせください。