受講率は上がった。リテラシーも底上げできた。
それでも、DXの企画を書ける人は出てこない——。
原因は教育の「量」ではなく、教育の「層」にあります。
7年の実績。国内最大級※、400時間を超えるDX人材育成コンテンツを持つ教育プログラム。
※1 PoC（Proof of Concept：概念実証）とは、本格導入の前に範囲を絞って実際に試し、「自社で本当に機能するか」を検証する取り組みです。単なるお試しではなく、確かめたい点を先に決めて実施し、その結果をもとに導入の可否を判断します。
※ 国内の大学が社会人向けに提供するDX人材育成の教育プログラム（履修証明プログラム・文部科学省BP認定プログラム等）を対象に、各プログラムが公開する科目一覧・シラバスに記載の授業時間を合計して比較（2026年9月、ADPISA調べ）。ADPISAの時間数は提供可能な科目の標準時間の合計で、外部オンライン講座（Udemy）は含みません。
CHECK
ひとつでも当てはまるなら、それは施策の失敗ではありません。
全社リテラシー教育をやり切った企業が、必ず突き当たる次の壁です。
当てはまった行き詰まりから、効く科目を探せます。
ADPISAは31科目・400時間超の科目群を持ち、御社の困りごとに合わせて科目を厳選し、御社向けの研修として組み立てます。困りごとを選ぶと、科目一覧が候補の科目に絞り込まれた状態で開きます。
WHY
研修会社にもできないこと、コンサルティングファームにもできないことがあります。 その重なりが、ちょうど「リテラシーの次の層」に位置しています。
| 研修会社・eラーニング | コンサルティングファーム | ADPISA | |
|---|---|---|---|
| 学修歴としての通用性 | 修了証は社内資料どまり。学校教育法に基づく履修証明は発行できない | 同様に、公的な学修歴にはならない | 履修証明を発行。BP認定・厚生労働大臣指定講座で、履歴書に記載できる学修歴になる |
| 自社仕様への カスタマイズ |
教材は共通。個社の課題に合わせた再設計は限定的 | 高度に対応できるが、費用も相応に大きくなる | 科目の標準時間は企業研修で調整可能。オンサイト講師派遣にも対応 |
| 主な対象層 | 全社員のリテラシー底上げ | 経営層・選抜層。少人数・短期集中が中心 | リテラシー教育を終えた「次の層」＝DXの中核人材と、その予備群 |
| 知識の性格 | その年の流行りを追うフロー知識。単年度商品になりやすい | 独自フレームワーク。担当者の力量に左右されやすい | 大学の学術体系に基づくストック知識。31科目のモジュール構成で複数年を設計できる（科目一覧を見る） |
| 終了後に社内へ 残るもの |
視聴ログと修了率 | 成果物としての報告書 | 自社課題を教材化したCaseGymが社内に残り、運用を継続できる |
※ 上記は各カテゴリの一般的傾向を整理したものです。個別のサービスにより例外があります。
※ 他大学の社会人向け講座も選択肢になりますが、多くは定員制の公開講座で完結し、企業ごとの日程・内容の調整やオンサイト実施には対応していません。
REASON
研修会社は学校教育法に基づく履修証明を発行できず、多くの大学は企業ごとの日程・内容の調整に応じません。ADPISAはその両方を満たします。
研修会社には出せない「学修歴」を、
大学には出せない「自社仕様」で。
リテラシー教育の置き換えは狙いません。すでにeラーニングを導入し、その先で行き詰まっている企業の2社目のパートナーです。既存の投資と競合しません。
全社員向けeラーニングの、その次。
大学発のAI対話型学習ツール「CaseGym」は、御社の資料と課題をそのまま教材化します。研修期間が終わったあとも、教材は社内に残り、運用を続けられます。
研修は終わります。
教材は、社内に残ります。
SERVICE
3つの資産は育成の役割が違います。必要な部分だけを使うこともできます。
すべての科目の標準時間・概要・シラバス（PDF）を公開しています。困りごとで絞り込み、候補の科目を厳選して、そのまま設計のご相談にお進みください。
※ 国内の大学が社会人向けに提供するDX人材育成の教育プログラム（履修証明プログラム・文部科学省BP認定プログラム等）を対象に、各プログラムが公開する科目一覧・シラバスに記載の授業時間を合計して比較（2026年9月、ADPISA調べ）。ADPISAの時間数は提供可能な科目の標準時間の合計で、外部オンライン講座（Udemy）は含みません。
※ 対話の流れを示すイメージです。実際の内容は教材化した資料と受講者の回答によって変わります。
DESIGN
人材育成計画は、対象人数で組み立てられます。 ADPISAは、その層ごとに投じるべき深さが違うという前提で設計されています。
大学の体系教育と実践研究により、業務・組織・情報システムの全体を捉え、 変革を構想し推進できる力を育てます。ADPISAが最も価値を発揮する層です。
必要な科目とCaseGymを組み合わせ、事業部門とIT部門が同じ言葉で話せる状態をつくります。 要求定義やモデリングなど、部門横断で効く科目を選んで配置します。
動画コンテンツとCaseGymを活用し、視聴して終わりではない学びを社内に広げます。 すでに全社eラーニングを導入済みであれば、その上に問答の層を重ねる形で設計できます。
私たちは、御社に3,000人分の研修を売りたいわけではありません。
3,000人のなかで、誰を、どこまで育てるべきか——
その設計から、ご一緒します。
RESULTS
社内eラーニングやAI教育で全社の底上げを進める一方、生産部門の各業務領域にDX推進の責任者を置き、 その層をADPISAで育成。複数年にわたり継続して修了者を輩出し、各領域の変革を担っています。
カリキュラムは自社専用に再構成。ITベンダー向けの科目は外し、人事部門の既存教育と重複させず、 青学キャンパスと自社事業所の両方で実施しました。
DXの本質とは？ ADPISAの受講を通じ、DXの本質は既存業務のデジタル化ではなく、業務そのものを再定義する必要があることだと痛感しました。 業務を可視化し構造的に捉え、課題の本質を整理してシステム要件へ落とし込むという考え方は、現在、大きな学びとなっています。 生産戦略部門 DX推進担当者
若手からミドル層まで、体系的な知識基盤の整備を目的として実施しています。
受託・常駐中心の業務から、価値創造型のIT人材への転換を目的とした実施です。
情報システムは“ツール”ではなく、“価値をつなぐ仕組み”。ADPISAでは、ケーススタディを通して、“情報の引き出し方”や“関係者の巻き込み方”をリアルに学ぶことができました。岡 智博さんアナログ半導体メーカー デジタル推進部門長／ADPISA-M, H（7期生）
大学標準の情報システム学です。コンピュータ・システムの導入では、組織活動全体で捉えることの重要さをはじめとした、企業研修では学べない理論を知ることができました。坪野 恭介さん日本アイ・ビー・エム株式会社（受講時：オリックス・システム株式会社）／ADPISA-M, H（6期生）
ADPISAを受講してから、目の前の業務課題に対して、すぐにソリューションを探すのではなく、「なぜ起こっているのか」を深く見つめる思考習慣がつきました。矢澤 弘美さん株式会社Waris プロダクト戦略マネージャー／ADPISA-M, H（7期生）
受講者の声はこちらにも掲載しています。
教育投資の判断は、資料だけではできません。2026年度、無料のPoC——小さく試して「自社で機能するか」を検証する取り組み——をご提供します。費用も契約も発生しません。
ADPISAの中核科目から御社の課題に合うものを選び、半日の研修を無料で実施します。講義の品質と受講者の反応を、その場でご確認いただけます。オンサイト実施にも対応します。
先に講義動画を見る →
御社の資料と課題を教材化したCaseGym環境を構築し、完全無料でご提供します。自社の課題でAIと問答する学習体験を実際にお試しいただけます。
全社員向けのDXリテラシー研修・eラーニングを導入済みの企業さまに限定してご提供します。
この無料PoCは、リテラシー教育の置き換えではなく、その先の中核人材育成を目的としているためです。 これ以外の条件はありません。
2026年10月13日（火）
2026年12月までを目処に実施
進め方：お問い合わせ → 確かめたい点の整理とPoC内容の設計 → 無料研修／CaseGym環境の構築 → 結果の振り返りと導入判断（本格導入の義務はありません）
FAQ
資料請求も個別相談も、費用はかかりません。
現在の教育施策をお伺いしたうえで、どの層に何が不足しているかを一緒に整理します。
候補の科目を決めてからご相談いただくこともできます。科目一覧で科目にチェックを入れて「この科目で相談する」を押すと、選んだ科目がこのフォームに転記されます。
いずれのご希望でも、このフォームからお送りください。3営業日以内に担当者よりご連絡します。
PoC（概念実証）＝小さく試して「自社で機能するか」を検証する取り組み。確かめたい点は、お申し込み後のヒアリングで一緒に整理しますので、この時点で決まっていなくても構いません。
3営業日以内に、ADPISA事務局よりご連絡いたします。
お急ぎの場合は adpisa-desk@si.aoyama.ac.jp までお知らせください。